妊活は費用が心配!妊娠までの平均額と保険摘要や助成金の現況は

妊娠までの平均額と 保険摘要や助成金の現況!

妊活を始めるとき、まず心配になるのが費用ですよね。

お金がかかるイメージが先行して、なかなか妊活に踏み切れないということはありませんか?

私も妊活を始める前は、妊活=不妊治療=高額な費用がかかる、というイメージを持っていました。

でも妊活の費用は治療の程度により差があるので、高額になることもありますが、あまりお金をかけなくて済むケースもあります

妊活をする人が皆、同じように高額な費用がかかるわけではないので安心してください。

では実際にはどれくらいの費用がかかるのでしょう。

自己流から不妊治療も含め、現在の妊活にかかる費用について見ていきましょう。

妊活の費用の平均額はいくら?

 

体外受精や顕微授精 の費用は高額になる!体外受精や顕微授精 の費用は高額になる!

一言で妊活といっても、その方法はさまざまです。

大きく分けると、自己流のタイミング法、婦人科や専門クリニックでのタイミング指導、人工授精や体外受精、顕微授精などがあります。

基礎体温をつける自己流のタイミング法や排卵検査薬などは、体温計や検査薬などの費用がかかるくらいなので、実際にはそれほど大きな金銭的負担ありません

ところが、体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療となると、1周期あたりの費用は高額になります。

それらを全て含めた平均額を出しても個々のケースには当てはまらないので、今回は治療別の大まかな金額を見ていくことにしましょう。

 

自己流のタイミング法

産婦人科や不妊専門クリニックには通院せず、基礎体温をつけタイミングを取る、排卵検査薬を使うなど、パートナーと協力しながら自己流でおこなう妊活です。

私がまず選択したのは、この方法でした。

産婦人科で不妊と言われながらも、いきなりタイミング指導は受けずに、まずは自己流のタイミング法を試すことから始めました。

気になる費用ですが、自己流のタイミング法は医療費がかからないため、婦人体温計や排卵検査薬などの費用が主になります。

婦人体温計は2,000円~4,000円程度で、排卵検査薬は2回分セットが1,000~1,500円程度、10~12回分セットだと4,000円前後になります。

排卵検査薬を小まめに使いたいという場合は、2回分セットよりも12回分セットがお得です。

タイミング法については、こちらの記事で詳しく解説していますので、合わせて参考にしてくださいね。

妊活のタイミング法とは?妊娠の成功率を上げる6つのポイント

 

タイミング指導

産婦人科や不妊専門クリニックでタイミング指導を受ける方法です。

通院や検査の回数などにより費用が変わってきますが、1周期の費用はおよそ2,000円~20,000円ほどになります。

人によって必要な検査や処置が異なるため、費用に幅があります。

人工授精・体外受精・顕微授精

妊活 費用の画像

引用:miki HOUSE 出産準備サイト「妊活アンケート2017」でわかった妊活の現在地

タイミング指導でも妊娠しない場合は、人工授精→体外受精→顕微授精とステップアップすることにりますが、段階を上がるごとに費用も高額になります。

1周期当たりの費用は、人工授精が15,000~30,000円程度

体外受精が30~50万円、顕微授精が35~60万円ほどになります。

体外受精・顕微授精などの高度生殖補助医療は費用が桁違いなので、不妊治療はお金がかかるというイメージはここから来ているのでしょうね。

でも、上のグラフを見ても分かるとおり、不妊治療をする全ての夫婦が高度生殖補助医療に進むわけではありません

人工授精は高度生殖補助医療と比べると負担は少ないですが、それでも回数を重ねれば費用は嵩みます。

女性の年齢によっては、人工授精を飛ばして体外受精を勧められるケースもあります

 

妊活は保険適用になる?

 

タイミング法も保険が 適用になります!

保険適用になる治療

初診からタイミング法を始めるまでの検査については健康保険が適用になります。

初診はもちろん、諸々の検査は病気がないか診断するためなので、保険適用になるのです。

もちろん、病気が見つかった場合も保険で治療を行えます。

また、タイミング法も保険が適用になります。

タイミング法と合わせて使用する排卵誘発剤も保険適用になりますが、使用する目的や回数によっては適用外になることもあります。

保険適用にならない治療

人工授精・体外受精・顕微授精などは、治療ではないため保険適用外になります。

不妊治療で体外受精と顕微授精が高額になるのは、このためです。

人工授精はそこまで高額ではありませんが、それでも自由診療なのでタイミング法と比べれば費用がかかります

体外受精や顕微授精は、誰もが気軽にチャレンジできる額ではない上に、保険適用にならないのは非常に痛いですよね。

共働きでなければ続けられなかったという方もいましたし、何度かチャレンジしてもできず、金銭的な理由で諦めたという方もいました。

体外受精・顕微授精が保険適用になれば…という声も聞きます。

少子化を食い止めるために、女性はもっと子どもを産むべき!というような発言をされる方々がいますが、それならもっと不妊治療の個人の負担を軽減できないのだろうか?と私は思います。

助成金もありますが、限りがありますからね。

子どもを産むというのは、一見個人的なことのように見えますが、それは単純すぎる見方だと思います。

成長した子はやがては社会に出てて税金を納め、国を支える一員となるのです。

多くの不妊に悩むカップルが、費用を心配せず不妊治療に取り組める社会になって欲しいと思います。

妊活の費用をサポートする助成金制度や生命保険

特定不妊治療(体外受精・顕微授精)に対しては、国や自治体が助成金制度を設けています。

助成金は、高額な費用がかかる体外受精・顕微授精が対象となっています。

国からの助成金

助成金の対象となるのは、特定不妊治療(体外受精・顕微授精)です。

以下は、厚生労働省のホームページ【不妊に悩む夫婦への支援について】より抜粋です。

・特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦

・治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦

1回あたり15万円の助成を受けることができますが、妻の年齢が40歳未満は6回まで、40歳以上は3回までとなっており、無制限に助成金を受けられるわけではありません

自治体の助成金

国以外に、自治体からも助成金を受けることができます

治療内容や収入によって助成金が変わるため、詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。

なお、助成金は国か自治体のどちらかではなく、両方受け取ることができます。

さらに、助成金を受けても、確定申告で医療費控除を申告することができます。

その際は、助成金を差引いた額を申告することになります。

妊活費用を助ける生命保険

日本生命から発売されている、日本初の特定不妊治療が対象になる保険【シュシュ】をご存じでしょうか。

この保険は出産サポート給付金付3大疾病保障保険というもので、がん・急性心筋梗塞・脳卒中と死亡に加え、出産や特定不妊治療もカバーしています。

シュシュの特定不妊治療給付金とは、体外受精・顕微授精の治療過程で採卵または胚移植をおこなった場合に支払われる給付金で、最大12回まで受け取ることができます。

採卵または胚移植が、1~5回目までは1回につき5万円、6~12回目は1回当たり10万円となっています。

保険にはメリットもありますが、高額な治療に加え、保険も…となると負担はさらに大きくなりますので、夫婦のライフスタイルに合わせて検討していただきたいと思います。

このように、国や自治体・保険会社などで不妊治療をサポートする動きがあるのは、妊活カップルにとっては心強いことですよね。

妊活は、始める時期が遅ければ遅いほど妊娠の可能性が下がるため、それだけ費用も多くかかってしまいます。

赤ちゃんが欲しいと思ったら、なるべく早く妊活に取みましょう。

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